<2019>


安立清史,2019,「社会福祉法人改革のあと社会福祉法人はどこへ向かうか─P.ドラッカーの「非営利組織の経営」論からの示唆─」,関川芳孝編『社会福祉法人制度改革の展望と課題』pp.159-174,大阪公立大学共同出版会
安立清史,2019,「日本の非営利セクターはどこに向かうか───レスター・サラモンの「第三者による政府」論からの示唆───」,関川芳孝編『社会福祉法人制度改革の展望と課題』pp.175-192,大阪公立大学共同出版会



安立清史,2019,「「介護」の先の《介護》はどこにあるか」,『共生社会学』Vol.9 pp.105-113,九州大学大学院人間環境学研究院
安立清史,2019,「「地元意識」という謎─大学生の地元意識に関する因子分析」,『共生社会学』Vol.9 pp.155-123,九州大学大学院人間環境学研究院
安立清史・黒木邦弘・高嵜浩平,2019,「熊本地震における高齢者介護福祉施設への外部からの支援の実態と課題」,『共生社会学』Vol.9 pp.125-137,九州大学大学院人間環境学研究院
小川全夫・安立清史,2019,「自然災害と高齢者介護の課題─社会資源としての介護施設」,『共生社会学』Vol.9 pp.139-151,九州大学大学院人間環境学研究院


<2018>


安立清史「介護保険と非営利はどこへ向かうか─小竹雅子『総介護社会』を読む」(認定NPO法人・市民福祉団体全国協議会ホームページ掲載)

介護保険と非営利はどこへ向かうか



全労済協会・公募研究・報告書

安立清史『災害時におけるコミュニティ組織やNPO間の連携や協働のあり方に関する調査研究』

災害時におけるコミュニティ組織やNPO間の連携や協働のあり方に関する調査研究(安立清史)


ブレイディみかこ『ブレグジット狂騒曲』(弦書房)

(後半、私がブレイディみかこさんとの対談者となっています)


安立清史

レスター・サラモンの「非営利セクター論」再考―「 第三者による政府」論の日本への含意―
『共生社会学』Vol.8,87-100,九州大学大学院人間環境学研究院


安立清史

「高齢社会」というペシミズム─日本の人口高齢化に取り憑いた呪文─
『共生社会学』Vol.8,101-112,九州大学大学院人間環境学研究院


安立清史・黒木邦弘・小川全夫・高野和良

熊本地震への社会福祉法人の対応と課題― 福岡県老人福祉施設協議会派遣の支援職員アンケート調査の結果から―
『共生社会学』Vol.8,77-85,九州大学大学院人間環境学研究院


小川全夫・安立清史
人口オーナス時代におけるレジリエンス社会への転換:介護領域からの提言に向けて
『共生社会学』Vol.8,59-76,九州大学大学院人間環境学研究院


 


<2017年>


安立清史,「介護保険のパラドクス──成功なのに失敗?」
SYNODOS(2017/04/13)
http://synodos.jp/welfare/19524


安立清史,2017,「グローバル資本主義の中の「非営利」――「バーチャル政府」の意外な可能性」

SYNODOS(2017.06.22 公開)

https://synodos.jp/welfare/19863


安立清史,2017,「書評:三浦典子・林寛子編著『日本と台湾におけるボランタリズムとボランティア活動』」『西日本社会学会年報』Vol.15

 


〈2016年〉


安立清史,2016,「地方消滅」時代の若者の「地元」意識の現状と構造,『人間科学・共生社会学』,pp.59―70,Vol.7, 2016


安立清史,2016,「地元以上の地元」はどこにあるか-「地方消滅」時代の「地方」と「地元」-,『人間科学・共生社会学』,pp.71―82,Vol.7, 2016

安立清史,2016,非営利組織の「経営」とは何か-介護保険における非営利法人の「経営」をめぐって-,『人間科学・共生社会学』,pp.105―122,Vol.7, 2016

安立清史・小川全夫・高野和良・黒木邦弘,2016,特別養護老人ホームの未来を現場はどう見ているか-第1回「特養のあり方に関する未来予測調査」の結果から,『人間科学・共生社会学』,Vol.7,pp.83―95,2016

安立清史・小川全夫・高野和良・黒木邦弘,2016,特別養護老人ホームの「人材確保」と「経営」-第2回「特養のあり方に関する未来予測調査」の結果から,『人間科学・共生社会学』,Vol.7, pp.97―104,2016

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「地元以上の地元」をめざして───九州大学安立ゼミ・柳川フィールドワーク報告書 

表紙1

 目次

1.はじめに(安立清史)

2.高校生と大学生の「地元」意識調査(安立清史・角大樹)

3.柳川フィールドワークの経緯(井上智史)

 問題提起のプレゼンテーション(安立清史)

 安立ゼミ学生のシンポジウム報告でのプレゼンテーション

 安立ゼミ学生のフィールドワーク・レポート

4. 「地元以上の地元」をめざして(安立清史)

5.「地方消滅」論の核心(安立清史)

6.  まとめ(安立清史)

7. 謝辞(安立清史)


『スクリブナー思想史大事典』 全10巻、丸善出版(2016)

第9巻

Peter Dobkin Hall, ‘Volunteerism in the US’ の項目  

安立清史訳 「ボランティア活動、アメリカ合衆国」、pp.3232-3238

スクリブナー


 

西日本新聞(2016/03/08)

西日本新聞 2016年3月8日


 

有明新報(2016/02/14)

有明新報


〈2015年〉

Kiyoshi Adachi,2015,’Research projects on youth’s perspectives on aging’,Active Aging Consortium in Asia Pacific Bulletine, February – March 2015, University of Hawaii 

acap bulletine 2015


 

柳川市報

柳川コラボ

西日本新聞記事 伝習館高校とのコラボ

 

 


〈2014年〉

安立清史「高齢者NPOの可能性-アメリカを参考に考える」(『NHK社会福祉セミナー』,72~75ページ,2014年12月,NHK出版)

NHKテキスト表紙

NHK社会福祉セミナー


〈2013年〉


安立清史,「福祉ボランティアとNPO――福祉社会学の論点」
藤村 正之 編,2013,『シリーズ福祉社会学3 協働性の福祉社会学 個人化社会の連帯』,9章, pp.183-202 ,東京大学出版会


東京大学出版会

 

 

 


安立清史,「33 日本における福祉NPO・ボランティアの意義と役割」pp.90-91
福祉社会学会編集,2013,『福祉社会学ハンドブック-現代を読み解く98の論点」(福祉社会学10周年記念出版),中央法規


 

福祉社会学ハンドブック

 

 

 


安立清史,2013,「アメリカにおけるアクティブエイジング社会の形成 ― ジェンダー、エイジズム、高齢者NPO」,北九州市立男女共同参画センター・ムーブ編『アクティブシニアが日本を変える』,明石書店. Pp.19-33


 ムーブ叢書

 

<2012>

安立清史,2012,「メディア時評 狭き門の背景、取材経験生かして」,毎日新聞・朝刊(2012/05/14)


安立清史,2012,「少子・高齢化時代の社会学」, 光藤宏行編『コミュニケーションと共同体』, 九州大学出版会, p173-p187


 

安立清史,2012,「福祉コミュニティと福祉NPO-岡村理論とNPO理論の相補正」,牧里・岡本・高森編『岡村理論の継承と展開 第2巻 自発的社会福祉と地域福祉』,ミネルヴァ書房.p194-p220

http://www.minervashobo.co.jp/book/b102520.html

 


 

<2011>

北九州市子ども家庭局青少年課, 2011, 『若者の意識と実態に関するアンケート調査 報告書』, 北九州市(九州大学大学院の吉武由彩、文学部社会学4年の志水萌と共に調査票の設計及び調査結果の分析を担当)


日本医療・病院管理学会 学術情報委員会編,2011,『医療・病院管理用語事典(新版)』,市ヶ谷出版社(「病院ボランティア」の項目を担当執筆 p. 164)


 

<2010>

安立清史・黒木邦弘・藤村昌憲・石川勝彦・三沢良,2010, 「介護老人福祉施設における生活相談員の業務実態とその意識」, 『九州大学アジア総合政策センター紀要』第5号,pp.223-238


安立清史・大野俊・平野(小原)裕子・小川玲子・ クレアシタ,2010, 「来日インドネシア人、フィリピン人介護福祉士候補者の実像」,『九州大学アジア総合政策センター紀要』第5号,pp.163-174


安立清史,2010, 「来日のインドネシア人、フィリピン人介護福祉士候補者の実像」,『国際シンポジウム 東南アジアから日本へのケアワーカー移動をめぐる国際会議-政策担当者と研究者の対話』,九州大学アジア総合政策センター,pp.11-17


安立清史,2010,「介護保険改正による介護保険事業者への影響-営利法人と非営利法人との比較分析」,『社会政策研究』, №10,pp.146-165.


安立清史,2010,「日本における介護保険サービス提供の理想と現実-営利法人とNPO法人との比較分析」,小川全夫編『老いる東アジアへの取り組み』, 九州大学出版会


安立清史,2010,「共生社会の課題-高齢社会と福祉NPO」,『學士會会報』,№882, pp.99-104.


安立清史, 2010,「ソーシャルキャピタルとしての高齢者」,『新老年学 第3版』,pp.1891-1900, 東京大学出版会


安立清史, 2010,「地域福祉理論の生成と展開-岡村重夫の社会福祉理論を読む-」,『創立八十五周年記念論文集 下巻』,pp583-611, 九州大学文学部


北九州市子ども家庭局, 2010,『次世代育成に関する市民ニーズ調査-子育て日本一に向けた市民アンケート報告書-』 北九州市
(18歳以上40歳未満の男女へのアンケート調査の調査票設計と、調査結果の分析を担当)


安立清史,2010,「NPOの10年を振り返って、これからの10年を占う」,『ぐんまNPO・ボランティア通信 Brisa』,vol.28  2010夏号


<2009年>

安立清史,2009,「リスク社会とボランティア」,『西日本社会学会年報』,Vol.7, pp.45-56,西日本社会学会


安立清史,2009,「福祉NPOの直面する問題と課題」,『パレットコミュニケーション』,Vol.41,pp.1-4, 静岡県県民部県民生活室


安立清史,2009,「社会構造と社会変動」,『社会理論と社会社会システム』(Minerva社会福祉士養成テキストブック22),pp.183-198,ミネルヴァ書房


安立清史,2009,「ボランティア団体・民間非営利活動」,『新社会福祉士養成講座13 高齢者に対する支援と介護保険制度-高齢者福祉論』,pp.208-212,中央法規出版


<2008年>

 

『子どもの放課後の居場所づくりに関する意識調査 報告書』,2008, 福岡市
(調査設計と結果の分析を担当)


日本風景街道シンポジウム記録(第4分科会・問題提起とコーディネート)


日本社会福祉学会の機関誌『社会福祉学』(Vol.49-3)に拙著『福祉NPOの社会学』の書評と私のリプライが掲載されました。詳しくはこちら

 


安立清史, 2008,「福祉NPOとソーシャルキャピタル、コミュニティ形成」,『日本都市社会学会年報』№26, pp.39-51. 日本都市社会学会

日本都市社会学会のホームページ


安立清史,2008,「介護NPOの達成と課題」,上野千鶴子他編『ケアその思想と実践6 ケアを実践するしかけ』,pp.99-115, 岩波書店

岩波・ケア

詳しくは岩波書店の「シリーズ ケアその思想と実践」の紹介ページにて。


安立清史, 2008, 『福祉NPOの社会学』, 東京大学出版会

詳細は、東京大学出版会の紹介ページへ。

NPO法人 市民協 専務理事/ 社団法人 長寿社会文化協会 常務理事 田中尚輝さんから推薦いただきました。詳しくはここから。


安立清史, 2008, 「介護現場に広がる先行き不安感-介護保険改定の影響に関する全国調査の結果から-」,『介護保険情報』, 5月号, pp.44-49, 社会保険研究所


書評
現在のNPO研究の最前線を示す大著
Helmut K. Anheier,Nonprofit Organizations: Theory, Management, Policy,Routledge,2005
『ノンプロフィット・レビュー』2007, Vol.7/ No.2

 


安立清史,2008 「介護保険改定による介護現場への影響-全国調査の結果から-」, 『共生社会学』Vol.6, pp.89-111, 九州大学大学院人間環境学研究院


改定介護保険制度調査委員会編, 2008, 『介護保険制度の持続・発展を探る-介護保険改定の影響調査報告書-』, 長寿社会文化協会(WAC)

有料で入手できます。問い合わせは長寿社会文化協会(担当:水野さん)へ。


<2007年>

安立清史,2007,『高齢者NPOが社会を変える』,九州大学大学院人間環境学研究院(自費制作版)


韓国・東国大学で開催された「韓・中・日 国際学術シンポジウム」に招聘され、高齢化の部会で、日本の福祉NPOと認知症ケアの新傾向について、報告しました。(2007/11/14-16)


中国社会学会 第17回 大会 (第5回 東アジア社会学者会議)に招聘され、日本の高齢者福祉政策の新傾向について、報告しました。


韓国・南海(ナムヘ)で開催されたアクティブ・エイジング・フォーラム(Proceedigs)に招聘され、報告してきました。
Conference Book “2007 Namhae Active Aging Conference in Asia Pacifc”


『社会福祉士の基礎知識2008年版』,誠信書房
(社会学の項、担当執筆)


安立清史,2007, 「社会政策とNPO」, 『社会政策研究-特集・市民活動・NPOと社会政策』7, pp.17-36, 東信堂。

Williamson,John & Beard,R.(坂井宏介・安立清史訳)「高齢者世代の社会保障」, 『社会政策研究-特集・市民活動・NPOと社会政策』7, pp.37-63, 東信堂。


『はかた夢松原の会 二十周年記念誌 夢松原』
「川口道子インタビュー 『夢松原』 これまで、これから」(インタビュー・構成 安立清史)


『病院ボランティア普及モデル(厚生労働科研版)東アジア風土における検証:定着・拡大・応用に関する研究』(厚生労働科学研究費補助金・政策科学推進研究事業 2006年度報告書)


『病院ボランティア・コーディネーター研修テキスト』, 九州大学医療システム学教室・共生社会システム学


安立清史・城戸宏史編著, 2007, 『夢追人』, 発行元「NPO法人 里山を考える会」

(九州大学・西南学院大学・北九州市立大学の学生による「団塊の世代」(生涯現役夢追い塾の塾生)へのライフ・ヒストリーの聞き取りインタビュープロジェクトの成果です。)


安立清史・杉岡直人編著,2007,『新・社会福祉士養成テキストブック14 社会学』,ミネルヴァ書房
 (安立清史 序章「社会学とソーシャルワーカー」pp.1-13  および 3章「社会福祉とボランティア・NPO・組織」pp.67-97)


安立清史,2007,「ボランティア活動の考え方と推進方法」,福祉士養成講座編集委員会編,『新版 社会福祉士養成講座7 地域福祉論(第4版)』pp.195-206, 中央法規出版


安立清史,2007,「高齢者に対する民間非営利活動」,福祉士養成講座編集委員会編,『新版 社会福祉士養成講座2 老人福祉論(第5版)』,pp.216-223, 中央法規出版.


<2006年>

安立清史,2006,「米国のシニアムーブメントはなぜ成功したか」, 『社会学評論』, Vol.57, No.2, pp.275-291, 日本社会学会


安立清史, 2006, 「ベビーブーマー世代とNPOの行方」, 『NPOジャーナル』vol.15, 関西国際交流団体協議会/明石書店, pp30-31.


安立清史,2006,「ニューエイジングとボランティア社会(後編)-ボランティア社会の形成へ向けて」, 『エイジング』,2006-秋号,pp.32-37,エイジング総合研究センター


日本地域福祉学会編, 2006, 『新版・地域福祉事典』, 中央法規出版
(3-2 都市社会の変化と地域福祉の展開、を執筆)


安立清史,2006,「ボランティアのリスクマネジメント」,『おはよう21』8月号,p33, 中央法規


安立清史,2006,「ニューエイジングとボランティア社会(前編)」,『Aging 2006年 夏号』,エイジング総合研究センター


安立清史,2006,「病院ボランティアのシステムの確立を」,『メディカル朝日』,pp.58-59, 2006-5月号, 朝日新聞社



ページ1  ページ2


安立清史, 『福祉ボランティアとNPOの社会学』, 九州大学 大学院人間環境学研究院 安立研究室。
(自費出版でつくっています。ご関心のある方には、500円でおわけいたします。メールを下さい。お送りします。)


『病院ボランティアの導入とコーディネートに関する普及モデルの開発とデモンストレーション』、(厚生労働科学研究費補助金(政策科学推進研究事業)報告書)

病院ボランティアの導入とコーディネートに関する普及モデルの開発とデモンストレーション病院ボランティアの導入とコーディネートに関する普及モデルの開発とデモンストレーション


『病院ボランティアのコーディネートとリスクマネジメントに関する総合研究』、九州大学大学院人間環境学研究院安立研究室


『病院ボランティアの導入モデルとリスクマネジメントに関する調査研究』、九州大学大学院人間環境学研究院安立研究室


『2006年版 社会福祉士の基礎知識』、誠信書房 


安立清史, 2006, 「書評:大澤真幸著『現実の向こう』」, 『人環フォーラム』 No.18, p 66, 京都大学大学院人間・環境学研究科


安立清史,2006,「非営利組織(NPO)理論の社会学的検討」,『人間科学 共生社会学』,No.5, pp.1-15, 九州大学大学院人間環境学研究院 人間科学部門 共生社会学講座


安立清史,2006,「超少子高齢社会と民間非営利組織(NPO)の可能性」,『LRL』,全労済協会, pp 18-21.


2006年2月17日 福岡のTV局 FBS の夕方の報道番組で介護保険の不正請求に関連した取材で、私のコメントが放映されました。


讀賣新聞・朝刊 2006年2月10日づけ特集記事「豊かさ再発見 第2部 世界シニア事情 ③」でアメリカのAARPに関する私のコメントが掲載されました。


Medical Tribune(2006/2/9号)に、われわれの「病院ボランティア・サポーター講座」のことが取材されて掲載されました。


安立清史,2006,「ボランティア活動の考え方と推進方法」,福祉士養成講座編集委員会編,『新版 社会福祉士養成講座7 地域福祉論(第3版)』pp.195-206


安立清史,2006,「高齢者に対する民間非営利活動」,福祉士養成講座編集委員会編,『新版 社会福祉士養成講座2 老人福祉論(第4版)』,pp.210-217,中央法規出版.


安立清史,2006,「地域福祉における市民参加」, 三重野卓・平岡公一編『福祉政策の理論と実際-福祉社会学入門(改訂版)』、東信堂。 pp.91-111


2006/1/10 西日本新聞「生活・ヒューマン」欄に「NPOは退職後の新舞台」と題して私のコメントが掲載されました。


2006/1/5 西日本新聞の社説に「ナナメの関係を大切にしよう」という私の説が紹介されました。


2005/12/31 西日本新聞に「病院ボランティア活躍」と題して、私たちの国際シンポジウムが紹介されました。私のコメントも掲載されています。


<2005年>

安立清史,2005,「福祉NPOの展開と福祉社会学の研究課題」, 『福祉社会学研究 2』, pp.12-32, 福祉社会学会


安立清史「ボストン・マラソンとNPO」,『道守通信』Vol.7 秋号


濱嶋朗・竹内郁郎・石川晃弘編,『新版増補版・社会学小辞典』,有斐閣,(項目分担執筆)


『介護保険による福祉NPOの発展と展開および社会的インパクトに関する社会学的研究』(平成15-16年度 日本学術振興会 科学研究費 基盤研究C2報告書)


『病院ボランティアの導入とコーディネートに関する普及モデルの開発とデモンストレーション』(平成16年 総括研究報告書)厚生労働科学研究費補助金(政策科学推進研究事業)


安立清史,2005,「高齢者NPOから社会をみる」,友枝敏雄編,『心と社会をはかる・みる-人間科学への招待』,pp.163-178,九州大学出版会.

 


安立清史,2005,「高齢者に対する民間非営利活動」,福祉士養成講座編集委員会編,『新版 社会福祉士養成講座2 老人福祉論(第三版)』,pp.204-211,中央法規出版.


安立清史,2005,「福祉NPO概念の検討と日本への応用」,『大原社会問題研究所雑誌』,No.554, pp.15-27, 法政大学大原社会問題研究所

* 問い合わせ:法政大学大原社会問題研究所


 <2004年>

安立清史,2004,「アメリカにおけるニューエイジング研究の動向-ベビーブーマー世代の高齢化をめぐって」,三浦文夫編『図説 高齢者白書 2004年度版』,pp.152-161,全国社会福祉協議会

問い合わせ:全国社会福祉協議会 出版部


安立清史,2004,「人間環境をつくる-高齢者NPOの展開」,『シリーズ人間環境学 平成13・14・15年度講義録』,2004年No.1,pp..81-92, 九州大学大学院人間環境学府

問い合わせ:九州大学大学院人間環境学府


安立清史,2004,『福祉ボランティアとNPOの社会学』,九州大学 安立研究室発行

九州大学生協〈箱崎文系地区書籍部&六本松書籍部〉にて販売中。税込み500円。
問い合わせ: 九州大学生協文系書籍部


安立清史,2004,「アメリカの病院ボランティア・システム」『社会保険旬報』,No.2215, pp.11-15.,社会保険研究所

問い合わせ: 社会保険研究所


  • 『日本経済新聞』 2004年6/13の医療面で「病院ボランティア」特集があり、私のコメントが掲載されました。

  • 『徳洲新聞』2004/5/17号および次号の「病院ボランティア(その1)(その2)」記事に、私のコメントが掲載されました。


安立清史・藤田摩理子・陳暁嫻,2004,「介護系NPOの展開-NPO法人「たすけあい佐賀」「たすけあい泉」の事例」,西日本社会学会紀要 No.2, pp.165-171. 西日本社会学会

問い合わせ: 九州大学社会学研究室  TEL&FAX 092-642-2426


信友浩一・安立清史・藤田摩理子・平野優・中尾達馬,2004,『病院ボランティア・コーディネーターに関する全国調査』,厚生科学研究報告書

問い合わせ:九州大学 大学院人間環境学研究院 安立研究室


 アエラムック 『社会学がわかる (新版)』 朝日新聞社, pp.58-59, 2004年3月
 社会運動論のページを執筆しました。


安立清史,2004, ‘Japan’s Nonprofit Sector and the Care Nonprofits’, Kyosei Shakaigaku, 共生社会学, 
九州大学 大学院人間環境学研究院



日本社会学会, 『社会学評論』, 「書評:副田義也『あしなが運動と玉井義臣』岩波書店」


<2003年>

田中尚輝・浅川澄一・安立清史著 ,2003,『介護系NPOの最前線-全国トップ16の実像』, ミネルヴァ書房
1900円

 


有斐閣 『現代福祉社会辞典』,2003
(社会運動、社会参加、社会変動、市民、市民運動、市民参加、住民運動、住民参加、住民投票、参加型福祉社会、シビルミニマム、ベーシック・ヒューマン・ニーズ、フリーライダー、ポストモダン、民間助成財団、コミュニティ財団、を執筆)


『社会福祉士のための基礎知識 Ⅲ』, 中央法規出版,2003
(私は社会学のところを担当しています。)


日本社会福祉学会,2003,『社会福祉学』 Vol 44-2
(私は、書評「家族・福祉社会学の現在」ミネルヴァ書房 を執筆)


 

安立清史,2003,「高齢者支援とNPO-介護保険のもとでのNPOの展開」
『現代社会学研究』,北海道社会学会,vol16,pp.3-24.


安立清史,2003,「高齢者NPOと「生きがい」の実現-エセル・パーシー・アンドラスとAARPの展開にみる「生きがい」の社会学的考察」,
『生きがい研究』,No.9,pp.44-68,長寿社会開発センター 2003/03


安立清史,2003,「集団と社会-ボランティア・NPO・社会改革-」,
満田久義編 『現代社会学への誘い』,pp.68-81,
朝日新聞社 2003/03
 \2,800



安立清史・藤田昌子,2003,「介護系NPOリーダーのコミュニティ意識」
『共生社会学』No.3, pp17-37, 九州大学 大学院人間環境学研究院


(内容はpdfファイルになっています)


福岡市NPOボランティア交流センター編 『あすみんの風』, 福岡市, 2003年

 

  1. 安立清史  地域の中に宅老所を-「NPO法人 たすけあい佐賀」(PDF)

  2. 安立清史  まとめ-夢と感動を生み出すNPOの世界 (PDF)


安立清史・池辺善文・高田史子・平野優 『病院ボランティア・グループに関する全国調査』

『病院ボランティア・グループの全国調査』(2003年3月)がまとまりました。公開します。
アドビのpdf ファイルです。アドビのアクロバット・リーダーが必要です。また、かなり大部なものです。

 


<2002年>

安立清史,2002,「高齢者運動」,pp.120-121
(目加田説子編,『市民の道具箱』,岩波書店 所収)


安立清史,2002,「NPOが開く公共性」
(佐々木毅・金泰晶編,2002,『公共哲学7 中間集団が開く公共性』,pp.293-331,東京大学出版会 所収)


安立清史,2002,「新しい公共性の形成」
(道普請研究会編,2002,『公共事業は誰のものか』,pp.103-121,中央公論新社 所収)


安立清史,2002,「ドイツと日本の非営利セクター-日独国際シンポジウムから」
『介護保険情報』 2002-11,pp.30-31,社会保険研究所


(画像にしています)


安立清史,2002,「サードエイジ・ボランティアリズム」,『ジェロントロジー・ニューホライゾン』,Vol.14,No.2,pp.53-56,メディカル・レビュー社


(内容を画像にしてあります)


「NPOが開く世界-NPOふくおかが目指すもの」(2002年 「NPOふくおか」総会配布資料)


『福祉NPOと厚生行政との共働可能性に関する調査研究(総括研究報告書)』,厚生科学研究費補助金報告書,厚生労働省,2002
『福祉NPOと厚生行政との共働可能性に関する調査研究(総合研究報告書)』,厚生科学研究費補助金報告書,厚生労働省,2002


『NPOのインパクトアナリシスに関する国際共同研究の企画調査』,文部科学省科学研究費報告書,2002


中央法規出版,社会福祉士養成講座(2003版)

  
『老人福祉論』 第7章-3 安立清史「高齢者に対する非営利民間活動」pp.202-209
『地域福祉論』 第5章-2 安立清史「ボランティア活動の考え方と推進方法」 pp.191-202


 <2001年>

安立清史・杉岡直人編著,2001,『社会福祉士養成テキストブック14 社会学』,ミネルヴァ書房
 (安立清史 序章「社会学とソーシャルワーカー」pp.1-13
 および 
3章「社会福祉とボランティア・NPO・組織」pp.67-95)

 


『モンタン』(ヒューマンエナジー研究所) 2001年10月号

 


安立清史・小川全夫編,2001,『ニューエイジング: 日米の挑戦と課題』 九州大学出版会 
九州大学出版会 定価1400円


日本病院ボランティア協会編 『病院ボランティア  やさしさのこころとかたち』 中央法規
定価2200円(税別)

安立清史 第4章 「病院ボランティアの調査結果から-アンケート調査から分かった意識と問題」


中央法規出版、『社会福祉士養成講座  地域福祉論』
2001年3月


『老人福祉論』、中央法規出版
第三節 高齢者に対する非営利民間活動


安立清史、「介護保険とNPO」,pp.34-40,
『介護保険情報』、社会保険研究所
2001年2月号


社会福祉・医療事業団、『平成12年度 海外のボランティア活動に関する調査研究・報告書』
2001年3月


福岡市ボランティア・センター、『福岡市民のボランティア意識調査・報告書』
2001年3月


<2000年>

 

田中尚輝・安立清史 『高齢者NPOが社会を変える』 (岩波書店、岩波ブックレット №523)

2000年11月20日発売

定価440円


Kiyoshi Adachi
‘Comparative researh on volunteer and NPO activities for the elderly in Japan and the US’
『人間科学』 2000 vol.6
九州大学文学部人間科学科紀要


「病院ボランティアの調査」
科学研究費補助金研究成果報告書  1999


樺山紘一編『新・社会人の基礎知識101』新書館
2000年4月、\1400
安立清史 「高齢化と小子化」pp.142-143


Susan Orpett Long (ed.),”Caring for the Elderly in Japan and the U.S.”
Routledge Advances in Asia-Pacific Studies 2000, Routledge
Chapter 9, Kiyoshi Adachi,’The devevopment of social welfare services in Japan’ pp.191-205


三重野卓・平岡公一編『福祉政策の理論と実際-福祉社会学入門』東信堂
2000年3月、\3000
安立清史、第4章「地域福祉における市民参加」pp.89-109


<1999年>

満田・青木編『社会学ヘの誘い』,朝日新聞社
1999年4月
3000円
* 第六章 安立清史 「福祉社会の行方」 pp.79-89


ニール・ギルバート著、伊部他訳
『福祉政策の未来-アメリカ福祉資本主義の現状と課題』
中央法規
1999年12月
4000円
* 第二章「社会市場の商業化」を翻訳


シュネイバーグ・グールド著、満田他訳
『環境と社会-果てしなき対立の構図』
ミネルヴァ書房 1999年6月
* 第10章 「リオの地球環境サミットとその後」を翻訳


<1998年>

安立清史,1998,『市民福祉の社会学-高齢化・福祉改革・NPO-』,ハーベスト社


青井和夫・高橋徹・庄司興吉編、『福祉社会の家族と共同意識』 梓出版社、1998年
(安立清史 「福祉社会におけるボランティア活動とNPO-病院ボランティア、老人ホームボランティアの日米比較から-)


高橋勇悦・高萩盾男編、『高齢化とボランティア社会』、弘文堂、1996年
1800円
(安立清史 第七章「ボランティア活動の振興条件」,pp.138-160,第八章「ボランタリズムの国際比較-アメリカ・ロスアンゼルスでの調査から」,pp.161-166,第九章「生活スタイルとしてのボランタリズム」(座談会),pp.176-199)


福田・門脇編 『高齢化社会の地域と企業』 1994年9月 同文館
(安立清史 第2章2-2「地域活動」および第2章2-3「ボランティア活動」pp.8 0-92)


 目黒依子篇 『ジェンダーの社会学』 1994年3月 放送大学教育振興会
(安立清史「福祉活動とジェンダー」)


『明日の高齢者ケアNo.9 高齢者ケアのニューウェーブ』 1993年12月 中央法規出版
(安立清史  第12章「ケア付き住宅と農業協同組合の役割~フランス」 pp.297-31 )


青井和夫・三浦文夫編 『社会福祉の現代的課題-地域・高齢化・福祉-』 1993年 4月 サイエンス社
(安立清史 第5章「高齢者と地域環境・地域福祉」 pp.121-146 および第6章「高齢化社会の社会計画」 pp.149-175 )


Dunlap,Riley E. & Mertig,Angela G. “ American Environmentalism – The U.S.Environmental Movement,1970-1990″ 満田久義監訳『現代アメリカの環境主義-1970年から1990年の環境運動』,ミネルヴァ書房, 1993年12月
(安立清史 第8章 ライリィ・E.ダンラップ「環境問題に関する世論動向-1965年~1990年の推移-」を担当)


Humpherey C.R.& Buttel F.R. “Environment,Energy,and Society”, Wadsworth Publishing Co.1982 満田久義・寺田良一・三浦耕吉郎・安立清史訳 1991 『環境・エネルギー・社会-環境社会学を求めて-』,ミネルヴァ書房,1991年10月20日
(安立清史 第二章、第四章、第六章1,2(1) (2) (3)担当)


安立清史 「環境問題と社会運動社会学の課題」, pp.95-119)
社会運動論研究会篇 『社会運動論の統合をめざして-理論と分析』  1990年9月 成文堂 所収


安立清史,1990,「都市住民の環境意識」,pp.227~245
日本社会事業大学編,『社会福祉の開発と改革-日本社会事業大学開学記念論文集-』
中央法規出版,1990年5月,所収


『日本のシンクタンク』共著1985年3月
東京大学新聞研究所編、東京大学新聞研究所研究叢書⑧(制作:東京大学出版会、発行:東京大学新聞研究所)
高田昭彦・安立清史 第6章 「シンクタンク研究員のライフスタイルと固有の文化」 pp.173-203


『思想-新しい社会運動』,「社会運動論関連年表(1955~1985年) 」(高橋徹と共著)
1985年11月5日,『思想』,岩波書店。 №737,pp. 付録29-39


論 文 等 (一部のみ)

1.「社会運動論関連年表(1955~1985年) 」(高橋徹と共著),1985年11月5日,『思想』,岩波書店。 №737,pp. 付録29-39

2.「後期資本主義下の社会運動」(単著),1985年6月20日,『ソシオロゴス』,東京大学大学院社会学研究科 No. 9 , pp.164-177

3.「都市における反原発市民運動の生成と展開」(単著),1986年7月1日,『ソシオロゴス』,東京大学大学院社会学研究科 №10, pp.1-11

4.「運動と社会」(単著),1987年7月1日,『ソシオロゴス』,東京大学大学院社会学研究科 №11 , pp.1-13

5.「環境問題をめぐる社会意識の変化」(単著), 1987年9月30日,『日本社会事業大学社会事業研究所年報』,№23 , pp.95-118 ,日本社会事業大学社会事業研究所。

6.「原宿地域住民の生活と福祉-住民意識調査の分析を通して-」,(庄司洋子、村井美紀、三本松政之との共著),1988年10月15日,『日本社会事業大学社会事業研究所年報』,№24, pp.241-285. 日本社会事業大学社会事業研究所。

7.「都市変貌と住民の環境意識-原宿地域住民意識調査結果の分析-」(単著)
1989年3月31日,『日本社会事業大学研究紀要』, Vol.35 pp.224-246.日本社会事業大学。

8.「高齢者対策の動向と課題」(三浦文夫との共著),1989年10月25日,『社会事業研究所年報』,№25,pp.113-123 , 日本社会事業大学社会事業研究所。

9.「都市環境-変化・認知・運動-」(大澤真幸との共著),1990年3月31日、『日本社会事業大学研究紀要』第36集 ,日本社会事業大学, pp.125-148.

10. 「都市住民の環境意識」(単著), 日本社会事業大学編『社会福祉の開発と改革』,
中央法規出版, pp.227-245 ,1990 年 5月20日

11. 「重層する都市空間」(大澤真幸との共著), 関東社会学会編『年報社会学論集』,
関東社会学会, №3, pp.71-82, 1990年 6月

12. 「環境問題と社会運動社会学の課題」(単著), 社会運動論研究会編『社会運動論の
統合をめざして-理論と分析』,成文堂, pp.95-119, 1990年 9月 1日

13. 「環境アセスメントと高齢化アセスメント-環境アセスメント理論の検討と高齢化アセスメントの構想-」(単著), 『社会事業研究所年報』Vol.26, 日本社会事業大学社会事業研究所、1990年12月, pp.99-127

14. 「地域環境と高齢者」(単著),『日本社会事業大学研究紀要』第37集, 日本社会事 業大学, 1991年 3月, pp.61-80

15. 「在宅福祉サービスの展開過程(1)-福祉公社に関する全国調査結果から-」(単著),『社会事業研究所年報』Vol.27, 日本社会事業大学社会事業研究所, 1992年 3月, pp.195-215

16. 「都市環境をめぐる住民意識の構造-環状7号線沿道住民意識調査の結果から-」(単著),『日本社会事業大学研究紀要』,第38集,日本社会事業大学,1992年 3月, pp.127-147

17. “ CONTEMPORARY URBAN ENVIRONMENTAL CONSCIOUSNESS”, the wheel extended ,NO.81,TOYOTA MOTOR CORPORATION, 1992年 9月,pp.13-17 .

18. 「フランスにおける高齢者福祉の動向」, 『GERONTOLOGY-NEW HORIZON-』, Vol.5, No.2, pp.63-68,1993年 3月10日, メディカルレビュー社。

19. 「高齢者と地域環境・地域福祉」, 青井和夫監修・三浦文夫編集『社会福祉の現代的課題-地域・高齢化・福祉-』,1993年 4月10日, pp.121-146 , サイエンス社。

20. 「高齢化社会の社会計画」, 青井和夫監修・三浦文夫編集『社会福祉の現代的課題-地域・高齢化・福祉-』,1993年 4月10日 ,pp.149-175 ,サイエンス社。

21. 「フランスにおける高齢者福祉の新たな展開」, 『社会事業研究所年報』Vol.28, pp.125-153,日本社会事業大学社会事業研究所, 1993年 3月

22. 「現代日本人の都市環境意識」, 『日本社会事業大学研究紀要』,第39集, pp.135-146,日本社会事業大学,1993年 3月

23. 「高齢者のための福祉活動への参加意欲の要因分析」(前田大作との共著),『社会老年学』,No.38,東京都老人総合研究所,pp.35-48,1993年6月

24. 「住民参加型在宅福祉サービス活動の担い手の意識」, 『月刊福祉』, pp.54-57,全国社会福祉協議会,1993 年11月

25. 「ケア付き住宅と農業協同組合の役割~フランス」,坂巻・橋本編, 『高齢者ケアの
ニューウェーブ』 pp.297-31,1993年12月, 中央法規出版。

26. 「福祉活動の担い手」、目黒依子編『ジェンダーの社会学』、pp.98ー107、放送大学教育振興会,1994年3月。

27. 「在宅福祉サービスの展開過程(2)-地域特性からみた福祉公社-」、『日本社会事業大学社会事業研究所年報』、1994年3月

28. 「在宅福祉サービスの展開過程(3)-福祉公社の現状と担い手の意識-」、『日本 社会事業大学研究紀要』、1994年3月

29. 『高齢化社会の地域と企業』(共著),1994年9月,福田垂穂・門脇厚司編,同文館。
 (第2章2-2「地域活動」および第2章2-3「ボランティア活動」pp.80-92)

30. 「ボランティア活動の振興条件」,『高齢化とボランティア社会』(高橋勇悦・高萩盾男編)、1996年3月、弘文堂,pp.138-160

31. 「ボランタリズムの国際比較-アメリカ・ロスアンゼルスでの調査から」,『高齢化とボランティア社会』(高橋勇悦・高萩盾男編)、1996年3月、弘文堂,pp.161-166

32. Expansion of Formalized In-home Services for the Japan’s Aged, Journal of Aging & Social Policy,(forthcoming), (James E.Lubben, Noriko Tsukada との共著)


報 告 書

1. 『高齢化の地域別実態と高齢者福祉の現況』,(三浦文夫、高萩盾男、和田敏明、坂田周一との共著),1988年9月,郵政省簡易保険局

1.『保谷市高齢者生活実態調査報告書』(三浦文夫,庄司洋子,川村、坂田周一、武田文
、筒井孝子との共著),1990年3月,東京都保谷市

2.「高齢者と地域環境」(単著), 1990年12月,社会保障研究所『地域計画と福祉
計画』(社会保障研究所 研究報告 №9002)

3.「都市環境運動の生成基盤」 (単著),1991年3月, 高橋徹編『都市計画と都市社会
運動の総合的研究』 (1988-89 年度 文部省科研費総合A研究報告書)

4.『福祉公社の構想と現状-福祉公社調査研究報告書-』(分担執筆),財団法人長寿社
会開発センター,1992年 2月

5.「老人保健福祉の国際比較-フランス」(単著),日本社会事業大学社会事業研究所編
『老人保健福祉の国際比較』1992年 3月

6.「老人保健福祉の国際比較-スウェーデン」(単著),日本社会事業大学社会事業研究
所編『老人保健福祉の国際比較』1992年 3月

7.『高齢者に関するコミュニティ意識の研究-高齢化社会、福祉活動、コミュニティ活動
などに関する中高年者の態度についての研究-』(分担執筆)、日本社会事業大学社会事業研究所。1992年 3月

8. 『福祉公社調査研究報告書』(分担執筆),財団法人長寿社会開発センター,1992年
3月

9. 『時間貯蓄・点数預託制度に関する報告書』, 全国社会福祉協議会,1993 年 3月

10. 『福祉公社設立運営マニュアル』, 長寿社会開発センター, 1993年 3月

11. 『ウェルエイジング委員会報告書』, 東京都東久留米市老人福祉課, 1992年 9月

12. 『住民参加型在宅福祉サービス活動に関する全国調査』, 全国社会福祉協議会, 1993
年 3月,

13. 「老人保健福祉の国際比較-イタリアの高齢者福祉の動向」, 『老人保健福祉の国際
比較』, 1993年 3月, 日本社会事業大学社会事業研究所。

14. 『平成4年度 住民参加型在宅福祉サービス調査報告書』(分担執筆),全国社会福
祉協議会 1993年 2月

15.『府中市民福祉公社答申書』、府中市民福祉公社、1994年3月

16 『高齢化社会におけるボランティア活動の参加促進要因に関する研究』、シニアプラン研究開発機構公募研究、1994年3月

17.『川崎市社会福祉審議会・特別部会報告』,1995年3月,川崎市

18. 『日本とフィンランドの高齢者に関わる国際共同研究』,1995年3月,日本社会事業大学


翻 訳 書

1.Brauns H.-J.& Kramer D.(eds.), “SOCIAL WORK EDUCATION IN EUROPE : A Comprehensive Description of Social Work Education 21 Europeam Countries “
古瀬徹・京極高宣監訳 『欧米福祉専門職の開発』(「イタリア」の章 pp.142-163を翻訳担当),全国社会福祉協議会,1987年11月30日

2.Spechtp,Harry “New directions for social work practice”,Prentice-Hall,1988
京極高宣・高木邦明監訳『福祉実践の新方向-人間関係と相互作用の実践理論-』,中央法規出版,1991年1月(第9章「社会政治的相互作用の管理(1)-その組織的要因-」、担当)

3.Humpherey C.R.& Buttel F.R. “Environment,Energy,and Society”, Wadsworth Publishing Co.1982 満田久義・寺田良一・三浦耕吉郎・安立清史訳 1991 『環境・エネルギー・社会-環境社会学を求めて-』,ミネルヴァ書房,1991年10月20日
(第二章、第四章、第六章1,2(1) (2) (3)担当)

4.Dunlap,Riley E. & Mertig,Angela G. “ American Environmentalism – The U.S.Environmental Movement,1970-1990″ 満田久義監訳『現代アメリカの環境主義-1970年から1990年の環境運動』,ミネルヴァ書房, 1993年12月。(第8章 ライリィ・E.ダンラップ「環境問題に関する世論動向-1965年~1990年の推移-」を担当)


翻 訳

1.Neil Gilbert , “Privatization of Social Welfare and Aging”,1987,「社会福祉と老人問題の民営化」,『季刊 年金と雇用』Vol.7,№2, pp.26-42,1988年9月15日

そ の 他

1.「海外社会福祉情報-パリの老人福祉施設」,『NORMA』 No.29,全国社会福
祉協議会研究情報センター, 1991年11月

2.“ CONTEMPORARY URBAN ENVIRONMENTAL CONSCIOUSNESS”, the wheel extended ,NO.81 TOYOTA MOTOR CORPORATION, 1992年 9月,pp.13-17 .

3.『第3回社会福祉士国家試験解説集』(社会学)、社会福祉士養成施設協議会編、中
央法規、1991年 7月

4.『第4回社会福祉士国家試験解説集』(社会学)、社会福祉士養成施設協議会編、中
央法規、1992年 8月

5.『第5回社会福祉士国家試験解説集』(社会学)、社会福祉士養成施設協議会編、中
央法規、1993年 8月

6.「生活スタイルとしてのボランタリズム」(座談会),高橋勇悦・高萩盾男編『高齢化とボランティア社会』,1996年3月、弘文堂,pp.176-199


事 典

見田宗介・栗原彬・田中義久編,『社会学事典』,1988年2月10日,弘文堂。「杉之原寿一」の項担当

石川他編,『大衆文化事典』,1991年,弘文堂。
「大衆運動」「平和運動」「ストライキ」「デモ」「ボランティア」「学生運動」「住民運動」「廃娼運動」「反核運動」「安保」「自然保護運動」「署名運動」「折伏」「大杉栄」「生活協同組合」の項、担当

学 会 報 告

1.「都市における反原発市民運動の生成と展開」1985年11月3日,日本社会学会大会一般研究報告 (於 横浜市立大学)

2.「環境問題をめぐる社会意識の新たな変化」1987年10月3日,日本社会学会大
会一般研究報告 (於 日本大学)

3.「都市住民の環境意識」1989年10月21日,日本社会学会大会一般研究報告(於 早稲田大学)

4.「都市環境をめぐる住民の意識と活動-都市環境と環境意識」1991年5月18日,地域社会学会大会自由報告(於 東京大学)

5.「高齢者と地域環境」(テーマセッション「大衆高齢時代の老い方」にて報告)1991年11月3日,日本社会学会大会一般研究報告(於 筑波大学)

6.「都市環境社会学の課題」1992年5月28日,環境社会学研究セミナー報告(於
東北大学)

7.「環境問題の社会学と環境社会学」,1993年10月9日,環境社会学会大会シンポジウム(於 東京大学)

8.「高齢者にたいするコミュニティ意識の研究」,1993年10月10日,日本社会学会大会一般研究報告(於 東洋大学)

9. The 5th Regional Congress of Gerontology, Hong Kong, 1995年11月19-23日,香港
Invited Symposium にて、「Expansion of Formalized In-home Services for the Japan’s Aged」を報告。

(1996年3月現在)